ハイテク業界やアメリカに関わらずの話なのかも知れません。中国の日系企業も似たり寄ったりです。
仕事で中国事情や業界の事について、日本や中国から問い合わせを受けることがあるのですが、ここ最近は問い合わせを極力減らすように工夫を始めました。
そんな矢先にこんな記事が「まぐまぐNEWS」に掲載。読んで納得しました。「米国のハイテク業界で「日本人が嫌われてる」理由がかなり深刻」
正直な話し、中国の日系企業でも同じです。
記事にも掲載されている「情報収集」「意見交換」というのが曲者。記事にも書かれている通り、決済権もない駐在員が現地情報を収集して本社に報告したい。
しかし直球に現地企業へ相談しても誰も会ってくれない。そのためオブラートに包むため、情報交換・お話を伺いたいと連絡をしてきます。
話しが終わると「上司と情報共有してまたご連絡します。」が、お決まり。その後、連絡があることは稀ですし、あっても先に繋がる連絡は更に稀です。
また、「情報交換」と言う事で会ってみると、やたらとこちらが熟知している業界や中国の動向に対しての質問ばかり。こちらが有益になる情報は持っておらず「情報交換」ではなく「情報収集」。ギブアンドテイクでは無いのです。
時間はタダではありませんし、今までの経験や時間をかけて調査したノウハウも価値がありタダではありません。
ネットに載っている、書籍に載っているような情報についても、何も調べずに訪問してきて質問をしてくるビジネスマンも多く、相手を拘束する時間や蓄積されたノウハウをタダと思い込んでいるようです。そんな日本人ビジネスマンとウィン・ウィンの関係が築けるでしょうか？
本気で現地の事を知りたいのであれば、多少の予算を現地に与えて調査費用として決済させるなど、日系企業も対応が必要なように思います。
と、言っても決済権を与えて失敗すると、本部側は失敗に対しての評価の代償が大きいのか判断をせずに先送りという、これもお決まりのパターンになるのも多いように感じます。数年で帰任するのですから、何事もなく帰任を迎えるのが理想なのでしょう。
会う行為は相手を知るために大切な行為ではあります。訪問したい気持ちも分かりますが、メールで相手に伝えられる事もあります。メールは相手が空いた時間、好きな時間に読み返信をすることが可能です。
また電話やSkype、中国ではWeChatを使えばメールで伝えきれない事も、相手の顔や声を見ながら聞きながら話をすることが可能です。
もしかすると訪問を終えた日本人ビジネスマンの思考は、参考になった→分かった気持ちになった→何となく成長できた→日本に報告ができる。と思っているかも知れません。
しかし考えてみて下さい。対応した相手も一見さんで今後のビジネスに繋がるか分からない相手に対して、確信に繋がる情報を、やすやすと教えるとでも思っているのでしょうか？ネットで調べれば分かるような情報に少しスパイスを足して教えるだけです。
パートナーとして本当に仕事をしたいのであれば、もう少し進め方が違うのでは無いでしょうか。日本人のビジネスマンが非効率と言われる理由も、この辺にあるのかも知れません。